「最近の若手社員は年の離れたオヤジ世代とは飲みたがらない」。こんな風に勝手に思い込んでいませんか？　実は最近の若手社員は、その逆の傾向にあるのです。

社団法人日本能率協会が実施した、2009年度新入社員「会社や社会に対する意識調査」の結果によると「上司との人間関係構築のために、あなたが有効だと思うことは何ですか？」の質問では、89.9％の新入社員が「飲み会への参加」を挙げています。経営者、上司、先輩が想像している以上に、若手社員は飲み会が人間関係構築に効果的と考えており、会社の雰囲気に早く慣れたいと思っていることが読み取れます。

名刺はビジネスの顔。印象に残る名刺を渡せば、そこから新たなビジネスが生まれる可能性があります。最近は、顔写真やイラスト入りの名刺も決して珍しくなくなっています。
印象に残る名刺に必要なのは何でしょう？　

いろいろあると思いますが、デザイン性もそのなかの一つに挙げられます。でも、デザイン性ばかりを追求してはいけない部分があるのをご存知ですか？ それは、電話番号や住所といった基本的な情報です。デザイン性を求めるあまり、小さい文字や細い書体を使ってしまっては、名刺の印象が台無しになってしまうのです。

感染拡大が恐れられている新型インフルエンザ。学校では休校や修学旅行の中止などの措置がとられました。
企業でも「マスク着用」「関西への出張を自粛」「海外出張禁止」「外回り自粛」など、さまざまな対応で感染防止に努めています。
このインフルエンザ騒動で改めて思い知らされたのは「事前対策」の大切さです。今回の騒動で、多くの企業があわててマスクを買い込んだことでしょう。しかし、現在はマスクが品薄で高騰。値段が高いマスクをインターネット通販で泣く泣く買わざるを得ないというケースも多かった模様です。

「リスクが目前に迫らないと行動しない」「騒動が起きてから、後悔する」というのは、人間にはよくあること。今回、マスクの備蓄であわてた企業は、事前対策について改めて考えてみてはいかがでしょう。

消費税の「課税」「非課税」「不課税」の処理を間違えると、支払う消費税額に影響します。今回は営業用の自動車を購入した際の消費税の扱いについて説明します。

自動車購入の取引には、課税取引となるもの、非課税取引となるものは以下のように分かれます。

【課税取引】
・ 車両本体、付属品
・ 各種費用（検査登録代行費用、車庫証明代行費用、下取車査定料、資金管理料金など）

【非課税取引】
・ 自賠責保険の保険料
・ 自動車諸税（自動車税、自動車取得税、自動車重量税）
・ 法定費用（検査登録、車庫証明、下取車登録

日本建設産業職員労働組合協議会（日建協）は、このほど2008年11月の労働時間等を調査した「2008時短アンケート」の集計結果を公表しました。そのなかで「建設業に魅力を感じているか」という質問に対して「大いに魅力を感じる」または「まあ魅力を感じる」と回答した組合員の割合は42.7％。1992年には72.3％という水準でしたが、ここ数年は４割程度で推移しています。

なお、本題の「時短アンケート」の結果を見ると、工事現場で働く技術系職員の所定外労働時間は、１ヵ月当たり平均85時間前後。長時間労働を強いられた状態が依然と続いています。業界の将来の見通しを明るく思えないことと、現状の長時間労働とがリンクして、冒頭のアンケート結果につながっているものと思われます。

今や大半のクリニックでは、ホームページを持っていることでしょう。「いまいちホームページの反応がない」という方には「院内ブログ」をつくることをおすすめします。

「院内ブログ」とは、院長先生をはじめスタッフが交代で記事を書くブログ。内容としては「その日にあった出来事」「近所のおすすめのお店」「趣味」などでもいいのですが、クリニックのブログなので「健康に役立つワンポイント情報」が欠かせません。風邪の予防法や独自の健康法など、読者がすぐ行動に移せるアドバイスが１つあれば、そのブログ記事は有効といえるでしょう。

新規事業の立ち上げや、長期的な業務改善を行う際、プロジェクトチームを作ったものの、経験不足からうまく進行できない、段取りがつかめない、という問題も上がってきます。

そこで、今回は2008年３月には著書『たったこれだけのことで！仕事力が３倍アップする時間活用法』（実務教育出版）を出版されたビズアーク時間管理研究所代表 水口和彦氏を講師にお招きし、下記の内容で長期プロジェクト実現のヒントを語っていただきます。

「確かにメンタルヘルスは目に見えないものであり、同時に、投資にはハードルが低いとはいえない。
しかし、実際に昨今では鬱患者の増加とともに企業内で増えるクリティカルなミスによる企業損失もまた、同じくらいに増加傾向にあるのです」

社員のメンタル不調はもちろん軽視できないが、Web セミナーではその先にある企業損失がどのくらいなのか、
その予防法とまた、実際に起きてしまった場合の対処方法について分かりやすく解説する。